数字で見る大林グループの強み
大林グループは「ものづくり」の技術と知見を結集し、時代を象徴するプロジェクトに挑戦しています。
創業以来変わらない「誠実なものづくり」の精神と、歴史と伝統に裏打ちされた確かな技術力を核に、開発からリニューアルまでの一連の「建設バリューチェーン」における強みを深化させ、社会に提供するサービスの高付加価値化を実現していきます。
（2024年３月末時点）
創業
132年
1892(明治25)年、大林組は、土木建築請負業「大林店」として大阪の地で誕生しました。
明治、大正、昭和、平成、そして令和、どんなに時代が変わろうとも、お客様や社会に真撃に向き合い、培われてきた「誠実なものづくり」の精神は、脈々と受け継がれています。
グループ会社／海外拠点数
146社／16か国・地域
大林グループは、国内建設事業で培った高い技術力を核に、北米、東南アジア、オセアニアなどの各地域において、建設事業を中心に事業を展開しています。
連結従業員数
16,986人
大林グループは、企業理念に「事業に関わるすべての人を大切にする」ことを掲げており、
企業を支えるのは社員一人ひとりの力であると考えています。仕事を通じた成長機会の提供や働きがいのある職場づくりを推進し、「個」と「組織」のパフォーマンス最大化による企業価値向上を目指します。
大林組林友会 加盟企業数
約1,200社
林友会は1906年、大林組の創業者である大林芳五郎社長が専属下請名義人として大阪で発足し、2025年には120年目を迎えます。日本全国の協力会社を会員企業とした組織で、大林組とともに安全・品質に関する技術の研鑽を行っています。
大林グループは基本理念の下、長期ビジョン「Obayashi Sustainability Vision 2050」の実現を目指して、財務・非財務のあらゆる資本を活かし、事業活動を通じた社会・企業のサステナビリティの課題解決に取り組んでいます。
- 製造業の国内回帰に伴う工場やデータセンター、再開発、リニューアル、スマートシティなどの分野の堅調な需要
- カーボンニュートラルやウェルビーイングの取り組みなど、社会課題に関する顧客ニーズの急速な高まりと多様化
- かつて経験のない幅広い建設資材における価格高騰、労務費の上昇
- 需要拡大に伴うサプライチェーンの逼迫
- 2024年4月から建設業においても適用となった改正労働基準法の時間外労働上限規制適用、少子高齢化に伴う建設産業の担い手不足
- 将来的に国内建設市場の大幅な拡大が見込めないことによる競争激化
- 営業・設計・調達・生産の各部門やグループ会社などの協働による、総合力を発揮した付加価値の高い提案力
- 全国にわたり多種多様な用途の建築物を数多く手がける、サプライチェーンを含めた施工対応力
- 最適な施工計画と堅実な工程管理に裏打ちされた、良質な建築物を提供する施工マネジメント力
- 次世代技術・システムの開発・実用化、DXの活用など、革新的な生産システムの構築につながる技術力
- 国土強靭化をはじめとしたインフラ整備需要の高まり
- リニューアル工事や再生可能エネルギーなど、今後の成長分野での採算性の向上
- 発注方式の変化、脱炭素化への対応によるコスト増大
- 2024年4月からの改正労働基準法の時間外労働上限規制の適用、少子高齢化に伴う建設産業の担い手不足
- リニューアル分野の競争激化
- 成長分野にも活用できる高い技術力と豊富なノウハウ
- 徹底された安全管理意識と環境配慮型の事業推進力
- 自動化・自律化技術による建設DX
- 環境再生、カーボンニュートラルなどの社会課題解決に向けた社内連携、グループ総合力
- 技術開発から営業、生産支援までの一貫した組織体制、協力会社との密な連携による施工対応力
- カーボンニュートラル・脱炭素への取り組みがグローバルに加速
- 経済や企業活動の変化（グローバル化・DX化）により変容するマーケット
- 環境負荷の低い社会インフラ整備への需要拡大
- 米国での安定的な水処理関連インフラ市場、アジア地域での交通インフラプロジェクト需要
- かつて経験のない幅広い建設資材における価格高騰、労務費の上昇
- 需要拡大に伴うサプライチェーンの逼迫
- 2024年4月から建設業においても適用となった改正労働基準法の時間外労働上限規制適用、少子高齢化に伴う建設産業の担い手不足
- 将来的に国内建設市場の大幅な拡大が見込めないことによる競争激化
- 営業・設計・調達・生産の各部門やグループ会社などの協働による、総合力を発揮した付加価値の高い提案力
- 全国にわたり多種多様な用途の建築物を数多く手がける、サプライチェーンを含めた施工対応力
- 最適な施工計画と堅実な工程管理に裏打ちされた、良質な建築物を提供する施工マネジメント力
- 次世代技術・システムの開発・実用化、DXの活用など、革新的な生産システムの構築につながる技術力
- カーボンニュートラルやウェルビーイングなどのサステナビリティに関する社会の要請
- ポストコロナに伴う人口動向、Eコマース、木造・木質化建築などニーズに対応した新たな成長分野の発現
- 時間外労働時間上限規制適用やワークスタイルの変容に伴うオフィスニーズの変化
- オフィスや物流倉庫の大量供給による空室率上昇・賃料下落
- 国内外の金利上昇などによる開発事業の収益性悪化
- 5年間で3,000億円の新規投資と1,400億円の物件売却によるポートフォリオの入れ替えによる継続的・安定的な賃貸利益の確保
- 大林グループが保有する不動産の管理・運営ノウハウを活かした私募ファンド事業（ ノンアセット事業）によるフィービジネスの拡大
- オフィスだけでなく物流施設や賃貸住宅など用途を拡大させ、国内だけでなくロンドンおよびバンコックで物件の開発・保有・運営を行い、賃貸事業ポートフォリオの多様化とグローバル化を推進することで収益基盤を強化
- 再生可能エネルギーの主力電源化や水素の社会実装に向けた、国・自治体などの取り組み強化
- 脱炭素化に向けた顧客ニーズの多様化
- 物価上昇などに伴う開発・運営コストの増加
- 台風・豪雨・雷雨などの異常気象や天変地異による発電不良や設備トラブル
- プロジェクトマネージャー能力を有した人材
の確保の困難化
- 太陽光、風力（陸上・洋上）、バイオマス、地熱発電の開発・運転や、グリーン水素の製造・運搬・販売に関わる実績
- 建設事業・開発事業との相乗効果による、さまざまな顧客ニーズへの対応力
- 国内外での水素の利活用実績